小誌・月刊ホテレス独自調査「全国ホテル客室稼働率」の2026年4月結果がこのほどまとまった。今回、全国82ホテルの平均客室稼働率は79.8％（前年同月82.0％）、ADRは14,938円（同15,267円、2.2ポイント減）、RevPARは11,921円（同12,519円、4.8ポイント減）となった。
稼働率において全国的に苦戦し、本調査区分14エリア中、北海道・中四国・九州を除く11エリアにて減少。ADRは14エリア中、北海道・東京フルサービス型・近畿・大阪の4エリアにて減少となった。中でも、大阪のADRの減少率は23.1ポイント減と、中国の訪日自粛やアメリカ・イラン戦争の問題に加え、昨年時の大阪・関西万博の恩恵の反動減が全国平均に影響を及ぼした。
各ホテルからは「例年に比べ、かなりインバウンド団体が減ってしまった。問い合わせも減ってきている」、「燃油サーチャージの上昇による入国者数の鈍化、国内宿泊需要の減少傾向」、「近隣ホテルの新規開業により、全体的に稼働が落ちた」などのコメントが寄せられた。
〈用語解説〉
●OCC（Occupancy Ratio）：客室稼働率
●ADR（Average Daily Rate）：1日1室当たりの客室平均単価
●RevPAR（Revenue Per Available Room）：1日1室当たりの客室売上高
※RevPARは客室販売における最重要指標、RevPAR＝OCC×ADRで算出
（例：客室稼働率50％×ADR 20,000円＝RevPAR 10,000円）
〈調査区分〉
北海道、東北、北関東、東京フルサービス型、東京宿泊主体型、南関東、甲信越・北陸、東海、近畿（京都・大阪含む）、京都、大阪、中四国、九州、沖縄の全14エリア
〈算出条件〉
●今回の数値は小誌・稼働率調査において「該当月および前年同月」の「客室稼働率およびADR」の計4項目すべて回答のあるホテルのみを用いて算出。そのため、開業1年未満のホテル、前年同月に休館したホテルなどは含まれず。
〈備考〉
小誌「月刊ホテレス」2026年7月号では連載「全国都市別ホテル客室稼働率」にて、26年4月の速報値（計128ホテルの都市別平均値）を掲載。
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文・オータパブリケイションズ 臼井 usui@ohtapub.co.jp
