小誌・月刊ホテレス独自調査「全国ホテル客室稼働率」の2026年3月結果がこのほどまとまった。今回、全国81ホテルの平均客室稼働率は80.9％（前年同月80.4％）、ADRは14,858円（同14,478円、2.6ポイント増）、RevPARは12,020円（同11,640円、3.3ポイント増）となった。
中国からの訪日自粛とともに、新たに中東問題が懸念される事態になった中、14エリアのうち北関東・東京フルサービス型・大阪を除く11エリアにて単価上昇が見られ、RevPARでは単価上昇の11エリアにて伸長の結果となった。
各ホテルからは「海外からの集客が台湾のお客さまを中心に伸びた」、「中東情勢悪化に伴う、インバウンドCXL」、「稼働面では前年に届かなかったものの、単価の改善により収益性の維持・向上に努めた月となった」などのコメントが寄せられた。
〈用語解説〉
- OCC（Occupancy Ratio）：客室稼働率
- ADR（Average Daily Rate）：1日1室当たりの客室平均単価
- RevPAR（Revenue Per Available Room）：1日1室当たりの客室売上高
※RevPARは客室販売における最重要指標、RevPAR＝OCC×ADRで算出
（例：客室稼働率50％×ADR 20,000円＝RevPAR 10,000円）
〈調査区分〉
北海道、東北、北関東、東京フルサービス型、東京宿泊主体型、南関東、甲信越・北陸、東海、近畿（京都・大阪含む）、京都、大阪、中四国、九州、沖縄の全14エリア
〈算出条件〉
- 今回の数値は小誌・稼働率調査において「該当月および前年同月」の「客室稼働率およびADR」の計4項目すべて回答のあるホテルのみを用いて算出。そのため、開業1年未満のホテル、前年同月に休館したホテルなどは含まれず。
〈備考〉
小誌「月刊ホテレス」2026年6月号では連載「全国都市別ホテル客室稼働率」にて、26年3月の速報値（計136ホテルの都市別平均値）を掲載。
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文・オータパブリケイションズ 臼井 usui@ohtapub.co.jp
