プレスリリース

【ランスタッド㈱】職場で大切にされていると感じている働き手は6割、世界平均を下回るなか「ありがとう」の輪を広げる「勤労感謝ウィーク2026」始動

総合人材サービスを提供するランスタッド株式会社(本社:東京都千代田区 代表取締役会長兼CEO道上淳之介、代表取締役社長猿谷哲)は、2026年11月9日(月)~23日(月・祝)までの期間、働くすべての人へ感謝を伝え合うプロジェクト「勤労感謝ウィーク2026」を開催いたします。それに伴い、本プロジェクトの主旨に賛同し、共に感謝の輪を広げていただける参画企業の募集を本日より開始いたします。

■今こそ日本全体で働く人への「感謝」を大切に

ランスタッドの調査※1によると、「職場で自分が大切にされている(評価されている)」と感じている日本の働き手は60%に留まり、グローバル平均(74%)と比べて大きく遅れをとっています。このギャップの背景には、日本の職場における『感謝や承認のコミュニケーション不足』があると考えられます。一方で日本の経営層や人事担当者の98%が『健全な職場環境への投資こそが、人材定着(リテンション)の最大の要因である』と回答しており、企業側も理屈では環境づくりの重要性を理解しています。高額なシステム投資や制度改革を行う前に、まずは「感謝を伝え合い、お互いを評価する文化」を定着させることが、従業員に選ばれる職場を作り、エンゲージメントと定着率を劇的に高めることになります。そこで、ランスタッドは「勤労感謝の日」という素晴らしい祝日が日本にはあることに着目し、全国の職場に「感謝」を伝え合うことを呼びかけます。勤労感謝ウィークを通して、日々の労働を尊び感謝し、働く喜びを誰もが再認識できる温かい職場づくりと、日本全国へ「感謝の輪」を広げていくことを目指します。

■昨年は23社が参画、年々広がる感謝の輪

2022年にランスタッド社内の取り組みとしてスタートした本プロジェクトは、年々賛同の輪を広げています。昨年は、ランスタッドを含む計23社の企業に参画いただきました。各社では、サンクスカードの交換やオリジナルギフトの配布、社内交流イベントなど、独自のアイデアで感謝を伝える取り組みが実施され、「従業員同士が互いを思いやる風土醸成のきっかけになった」と大変ポジティブな反響を呼んでいます。

■参画企業には感謝のツールや交流の機会を提供

実は…とっても感謝しています。勤労感謝ウィーク

ご参画企業様の取り組みは特設ページにてご紹介いたします。昨年は初の試みとして、一部参画企業様のお取り組みを特設サイトのインタビュー記事としてもご紹介しています。また、各企業様にはオリジナルデザインのバナーなど、社内で自由にご利用いただける感謝のメッセージツールをご提供するほか、弊社のニュースリリース内でも参画企業として社名をご紹介いたします。さらに、勤労感謝ウィーク終了後には、各企業の取り組み成果とエンプロイヤーブランドの重要性について情報交換をする交流会にもご招待いたします。この交流会は、より心地の良い職場づくりや、エンプロイヤーブランドに関する情報交換の場として、毎年大変ご好評をいただいています。

※1 ランスタッド ワークモニター2026 日本語版
https://services.randstad.co.jp/form/the-workmonitor-2026-report

ランスタッド株式会社 代表取締役社長 兼 CGO 猿谷哲のコメント

ランスタッド株式会社 代表取締役社長 兼 CGO 猿谷哲

日々の労働を尊び、感謝しあう『勤労感謝の日』。2022年に社内の取り組みとして産声を上げた『勤労感謝ウィーク』は、今年で5年目の節目を迎えます。これまで多くの企業様にご賛同いただき、感謝の輪が年々大きく広がっていることを大変嬉しく思います。働く仲間や支えてくれる人々、そして懸命に働くご自身へ『ありがとう』を伝える。私たちはこの日本ならではの素晴らしい文化が、すべての働く人を称え合う新たな習慣として、日本全国へ深く根付くことを願っています。皆様からのご参画を心よりお待ちしております。一緒に日本全国へ感謝の輪を広げていきましょう。

■「勤労感謝ウィーク2026」 開催概要・お申し込み

  • 【開催期間】2026年11月9日(月)~11月23日(月・祝)
  • 【勤労感謝ウィーク2026詳細資料】 https://www.randstad.co.jp/thanksgiving2026/thanksgiving2026.pdf
  • 【昨年(2025年)特設ランディングページ】 https://www.randstad.co.jp/thanksgiving2025/
    (参画企業ロゴ一覧および参画企業インタビューより各社様のお取組みをご覧いただけます)
  • 【後援】在日オランダ商工会議所
  • 【参画のお申し込み】 プロジェクトへの参画をご希望の企業様は、以下のフォームよりお申し込みください。
    お申し込みフォーム: https://forms.gle/1Qti2tQTSx9jrv1H8
  • 【応募締切】2026年11月1日(日)
  • 【参画費】無料

■ランスタッドの会社概要

  • [社名] ランスタッド・エヌ・ヴィー
  • [設立] 1960年10月
  • [代表] サンダー・ヴァント・ノールデンデ、ホルヘ・バスケス
  • [所在地] オランダ
  • [従業員数] 38,480人
  • [売上] 4兆2,537億円(230億7,700万ユーロ)2025年度実績(12月決算)
    (人材サービス業として世界最大※2)
  • [資本金] 7,376億8,866万円(40億200万ユーロ)2025年12月末時点
  • [事業所] 世界39の国と地域
  • [事業内容] 総合人材サービス
  • [URL] https://www.randstad.com/
    (1ユーロ184.33円換算/2025年12月末時点)

■ランスタッドについて

ランスタッドは、世界で最も公平で専門性を備えた人材サービス会社になるというビジョンを掲げる人材業界のグローバルリーダーです。人材およびクライアント企業に選ばれるパートナーとして、労働市場の深い理解と4つの専門分野(オペレーショナル/プロフェッショナル/デジタル/エンタープライズ)を通じ、クライアント企業が成功するために必要な、高品質で多様性に富んだ柔軟な労働力の実現を支援します。私たちは、あらゆるバックグラウンドを持つ人々に公平な機会を提供し、急速に変化する働く世界において人々が価値ある存在であり続けられるよう支援することに注力しています。ランスタッドが創造する価値を通じて、誰もにとってより良い働く世界の実現に貢献します。
オランダに本社を置くランスタッドは、39の国と地域(市場)で事業を展開しており、約38,000人の社員が働いています。2025年には、15万社近いクライアント企業と170万人以上の働く人々を支援し、231億ユーロの収益を上げています。ランスタッドN.V.はユーロネクスト・アムステルダムに上場しています。詳細は、ウェブサイトをご参照ください。
www.randstad.com

※2 Staffing Industry Analysts 2025、人材サービス企業売上ランキングより

■ Award/表彰ほか

  • LGBTQI+に関する取組み評価指数「PRIDE指標」の最高位「ゴールド」を5年連続受賞 セクターを超えた協働を推進する企業を評価する「レインボー」認定も3年連続受賞(2025年11月)
  • ランスタッドNVとしてダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・ワールド・インデックス(DJSI)プロフェッショナルサービス部門11年連続選出(人材サービス企業として唯一)
  • 「がんアライアワード2024」でブロンズを初受賞(2024年12月)
  • 「D&Iアワード2025」より最高評価のベストワークプレイスに4年連続認定(2025年12月)

■ランスタッドのホワイトペーパーとコンテンツ

  1. ランスタッド・エンプロイヤーブランドリサーチ2026 (下記のリンクよりダウンロードいただけます)
    https://services.randstad.co.jp/ja-jp/download/form/the-employer-brand-research-2026-report
  2. ランスタッド ワークモニターレポート2026 (下記のリンクよりダウンロードいただけます)
    https://services.randstad.co.jp/form/the-workmonitor-2026-report
  3. ランスタッド法人向けブログ「Workforce Biz」
    https://services.randstad.co.jp/blog
  4. ランスタッド個人向けコンテンツサイト「キャリアHUB」
    https://www.randstad.co.jp/careerhub/

HOTERES編集部

編集部

ホテル専門メディア『HOTERES』の編集チーム。創刊60年の専門誌「月刊HOTERES」と「HOTERES Digital」を横断し、経営、開発、投資、ブランド戦略、運営、食、人材といったテーマを軸に、取材および調査・分析を行っている。業界をリードする経営者やトップマネジメント、事業者・運営会社・投資主体への取材に加え、日本国内のホテル新規開業動向、ホテルチェーン一覧、売上高ランキングなどのデータ収集・整理を継続的に実施。マーケット・リサーチの視点も取り入れながら、ホテルを取り巻くビジネスの構造や意思決定の変化を多角的に提示している。